定員割れや大会の廃止も。コロナ禍という困難な時期を経たマラソン大会の現在地

コロナ禍のマラソン大会

2007年に初開催された大規模な都市型マラソン大会「東京マラソン」をきっかけに、日本ではマラソンブームに火が付き、それ以降には多くのマラソン大会が設立・開始され、マラソン大会の数は大きく増加をしてきました。ランネットの検索でフルマラソンの大会数の推移をみると、2007年に 39大会だったものが、最盛期の 2018年には 508件の登録がありました。

しかし日本においては、2020年初頭に始まった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響により、特定の場所に集まり走るという特徴をもつマラソン大会の開催が敬遠されたため、ほとんどの大会が中止や延期という事態になりました。一方で、アプリを通して個人で行える「オンラインマラソン」といった形式での大会が誕生するなど、新しい形態や方法でのランニングの楽しみ方も確立されていきました。

ワクチン接種が進み、大会運営での規模の縮小や大会のガイドラインの確立など様々な工夫をしていくことで、コロナ禍でも徐々にリアルでのマラソン大会が再開され始め、2023年5月8日（月）に新型コロナウイルス感染症の位置づけが「新型インフルエンザ等感染症（いわゆる２類相当）」から「5類感染症」に変更^※1になったことで、感染対策は個人や事業主の判断によるところとなり、マラソン大会もコロナ禍以前と同様の形式で開催できる環境になりました。

参加費の返金問題について

コロナ禍ではマラソン大会について、ウイルスによる感染症が流行する中で再開を試みること自体が批判の対象となるなど、度々注目を集めてきました。そうした中の一つに、マラソン大会が中止となった時の参加料が返還されないという、当時のマラソン大会では慣例となっていた大会規約が問題としてクローズアップされました。

発端となったのは新型コロナウイルス感染症が流行りだした当初の、2020年3月1日（日）に開催された「東京マラソン2020」です。同大会では市民ランナーが参加する一般の部が中止になり、エリートの部のみの開催となったことに関して、一般の部の参加者に参加料（国内参加料 16,200円）を、大会規約に通り返金をしないという対応をしました。このことがきっかけとなり、SNSなどで “参加費の返金問題” として賛否両論の意見が交わされ、テレビでも話題として取り上げられました。これは「東京マラソン」が、多くの人の関心を集めるマラソン大会であるとともに、大会の参加者には初心者からベテランまで多様なランナーが集まるため、慣例とされていた規約に疑問をもつ人がいたということが考えられます。

この「東京マラソン」の事例は、その後の返金に関する大会規約について大きく影響を与え、返金保証や返金対応をする大会も増えていくことになりました。また、ランネットのサービス「大会中止サポートパック」や保険会社で中止保障の商品の取り扱いが始まるなどの変化を生み出しました。しかし、この “参加費の返金問題” は、マラソン大会について世間に悪い印象を与えてしまったことは否めませんでした。

定員割れを起こすマラソン大会

2022年にはいると、感染対策のガイドラインを遵守しつつマラソン大会が開催されるようになってきました。この頃はコロナ禍であるため、リスクを減らす対策として、大会規模の縮小や参加者の居住地域の指定など、参加者を限定していることが多く、参加人数は限られたものでした。2023年になり「東京マラソン2023」などの大会で、コロナ禍以前と同規模での開催が行われるようになり、2023年5月8日（月）の分類変更を経て通常通りの開催が可能になりました。

各大会では参加者をコロナ禍前に戻しランナーの募集を始めましたが、かつて人気があった大会でも定員割れを起こしたり、定員に満たないため 2次募集を行うケースがしばしば見られています。また定員を満たしていても、以前より抽選倍率が下がるなど、以前のような好調さを伴う活気をまだ取り戻せていません。

大会参加に消極的なランナーへのアンケート

株式会社アールビーズでは、2022年11月1日に「ランナーアンケート結果レポート^※2」を発表しています。このアンケートは、既存 RUNNET会員でコロナ感染拡大前（2019年12月まで）は大会にエントリーしていながら、感染拡大（2020年）以降エントリーしていない方、また 2022年9月以降にエントリーを再開した方に対し、2022年10月4日～11日までの 8日間アンケートを実施し、3万3,381人から回答を得て作成したものです。

回答者のうち、大会参加に最も消極的になっているランナー（2019年12月まで 3年間は毎年大会参加していたが、2020年1月以降1回もエントリーしていない）4,357人の意識に注目した回答が下記になります。なお、このアンケートの公表は 2022年11月1日のため、以降の状況の変化は考慮されていません。

このアンケートについては『大会参加意欲の低下が心配される中、実際に参加を控えているランナーの 76％が、コロナ感染がまもなく収束に向かう期待とともに大会参加に意欲を感じていることがわかりました。このランナーの意識を裏切ることなく、直面する課題を解決し、さらに新たな魅力を創造していけば、マラソン大会の人気がコロナ禍以前まで回復、あるいは拡大する可能性を感じさせました。』と言及されています。考慮したい点があるとすれば、上記のアンケート回答者の RUNNET会員は、マラソン大会への参加について意欲的な人が多いということが挙げられます。

なお同アンケートでは、コロナ禍以降にマラソン大会にエントリーをしておらず、さらに “マラソン大会にもうエントリーするつもりはない（2％・91人）” というスタンスのランナーにその理由を質問（複数回答可）したところ、下記のような回答が寄せられています。

株式会社アールビーズが実施したアンケートの詳細については、下記のリンクのPDFをご覧ください

マラソン大会が活気を取り戻せない理由

大会廃止や継続困難の判断をするマラソン大会

コロナ禍によりマラソン大会を毎年開催するという継続性が途切れたことをきっかけに、大会のありかたを見直したり、大会の廃止や打ち切りの判断をする大会が出てきています。最近では下記の大会が、大会の廃止や継続の断念を発表しています。

マラソン大会の廃止・継続困難の理由ついては、各大会より “大会終了のお知らせ” や自治体が発表するリリースの中で告知されています。そうした告知の中で廃止や継続できない理由として挙げられているのは、“参加者の減少”、“開催費用と財源等の問題”、“警備・ボランティア等の人手不足”、“大会スタッフの高齢化”、“ニーズに合わせた事業のシフト” などです。似たような事例として、自治体などが主催する「花火大会」でも財政面の問題や人手不足により中止となる事態が起きています。また、メディアの露出が多く注目されやすい大規模な都市型マラソンに人気が集まることで、規模の小さい大会への関心が下がるといった不均衡が起こり、一部の大会の参加者減少に拍車がかかっていることも伺えます。